貯金か保険か？「医療保険代わり」の資産運用術と、万が一に備えた現金の黄金比率

「医療保険に月々5,000円払うなら、その分をNISAで運用した方が合理的じゃない？」

「でも、もし明日がんにかかったら、運用中の資産を取り崩すのはもったいないし……」

貯金や資産運用に積極的な人ほど、一度はぶつかるのがこの悩みです。実は、最近では「保険で備える派」と「貯金・運用で備える派」の二極化が進んでいますが、賢い選択は**「どちらか一方」ではなく「バランス」**にあります。

今回は、医療保険に頼りすぎず、かといって無防備にもならないための、「医療費×資産運用」の黄金比率を徹底解説します。

まず、保険に入らない場合に「医療用」として最低限確保しておくべき現金の目安を確認しましょう。

公的保険の「高額療養費制度」があるため、通常の入院であれば数十万円で済みます。しかし、前述した「先進医療（約300万円）」や「長期の収入減少」まで考慮すると、300万円の現金が手元にあれば、ほとんどの病気において「お金がなくて治療が受けられない」という事態は回避できます。

医療費とは別に、病気で働けなくなった期間の生活を支えるための資金です。これらが確保できているなら、民間の医療保険の優先順位を下げ、その分を資産運用に回す「自己保険」という考え方が成立します。

もし、医療保険に入る代わりに、その保険料を投資に回したらどうなるでしょうか？

30年後の運用結果：約416万円
（元本180万円＋運用収益約236万円）

30年間一度も大きな病気をしなければ、この400万円超はあなたの自由な資産になります。一方で、医療保険（掛け捨て型）の場合は、支払った180万円は戻ってきません。これが「貯金・運用派」の最大の武器です。

すべてを投資に回すと、暴落時に病気になった際、安値で資産を売却しなければならなくなります。リスクを分散するための「黄金比率」がこちらです。

急な入院費や差額ベッド代、1年分の生活費は必ず「円（普通預金）」で持っておきます。

新NISAやiDeCoなどを活用し、インフレ（物価上昇）対策と老後資金の形成を行います。

「まだ現金が300万円貯まっていない期間」や、「先進医療のリスク」だけをピンポイントで補填します。

おすすめの戦略： 現金が貯まるまでは最低限の医療保険（月2,000円程度の共済など）に入り、貯金が500万円を超えたら保険を解約、または特約のみに絞るというステップアップ方式です。

資産運用をメインにする場合でも、「先進医療特約」付きの保険だけは持っておくことを強くおすすめします。

なぜなら、300万円というまとまった現金を一瞬で失うリスクは、運用効率を著しく下げるからです。月々100円程度のコストで、せっかく積み上げた投資資産（新NISAなど）を切り崩さずに済む「防衛策」が手に入ります。

「保険は、損をしてもいいから安心を買うためのもの」

「貯金・運用は、期待値を追ってお金を増やすためのもの」

この違いを理解して使い分けることが、収益を最大化する近道です。