【保険の見直し】死亡保険で月5,000円安くなる？払いすぎを防ぐチェックリストと賢い乗り換え術

「毎月の保険料、もう少し安くならないかな……」

家計を見直す際、真っ先に候補に上がるのが保険料です。特に死亡保険は、一度加入すると「なんとなく」そのままにしがちですが、実は見直しによって月々5,000円、年間で6万円以上もの固定費削減に成功しているケースは珍しくありません。

この記事では、保険料を払いすぎているサインを見抜く「チェックリスト」と、損をしないための「賢い乗り換え術」を分かりやすく解説します。

1. 死亡保険を「払いすぎている人」の3つの特徴

まず、自分の保険が適正かどうかを確認しましょう。以下のいずれかに当てはまる場合、あなたは保険料を払いすぎている可能性があります。

保険業界の商品開発スピードは速く、数年前よりも「保障内容は手厚く、保険料は安い」商品が登場しています。また、死亡率の改定（標準生命表の更新）により、以前より死亡保険料が下がっているケースも多いのです。

「入院特約」「通院特約」「三大疾病特約」……。死亡保険にこれらが山ほど付いていませんか？特約をバラバラにつけるより、単体の医療保険に切り替えた方が安く、保障が充実することもよくあります。

「10年更新型」の定期保険は、更新時の年齢で保険料が再計算されます。40代、50代と年齢が上がるにつれて跳ね上がるため、どこかのタイミングで「終身保険」や「解約返戻金のない掛け捨て」に切り替えた方が、トータルコストを抑えられる場合があります。

以下の項目にチェックを入れてみてください。2つ以上当てはまったら見直しのチャンスです。

[ ] タバコを吸わない（または1年以上やめている）
- 「非喫煙者割引」がある最新の保険に乗り換えるだけで、保険料が最大30%ほど安くなることがあります。
[ ] 子供が独立した、または成長した
- 教育費の負担が減ったなら、数千万円もの高額な保障はもう不要です。保障額を減額（一部解約）すれば、即座に保険料が下がります。
[ ] 住宅ローンを組んだ（または完済した）
- 住宅ローンには「団信」が付いているため、住居費分の保障は保険から削ることができます。逆に完済した後は、団信がなくなるため適切な保障額の再設定が必要です。
[ ] 今の自分の「必要保障額」を計算したことがない
- 遺族年金などの公的保障を知ると、実は今の半分程度の保障で十分だった、という事事実は非常に多いです。

「今の保険を解約して、新しい保険に入る」というアクションにはコツがあります。順番を間違えると無保険状態になるリスクがあるため注意が必要です。

今の保険を解約するのは、新しい保険の契約が成立してからにしてください。もし先に解約して、健康状態などを理由に新しい保険の審査に落ちてしまった場合、無保険の期間が生まれてしまいます。

貯蓄型の保険（終身保険など）を解約すると、解約返戻金が少なくなり損をすることがあります。その場合、解約せずに「払済保険」に切り替えるのも手です。以後の保険料の支払いをストップし、それまでに貯まったお金で保障を継続する仕組みで、支出をゼロにしながら保障を一部残せます。

「対面での相談は安心だけど、手数料が気になる」という方は、ネット型の死亡保険をチェックしてみましょう。人件費が抑えられている分、同じ保障内容でも月数百円〜数千円安くなることがよくあります。

1990年代以前に加入した「予定利率が高い保険（お宝保険）」は、今では考えられないほど効率よくお金が増える仕組みになっています。これらを「保険料が高いから」と安易に解約するのはおすすめしません。

見直すのはあくまで「掛け捨て部分」や「今のライフステージに合わない特約」に絞るのが、賢い節約術です。

毎月の保険料を5,000円安くできれば、その分を新NISAでの運用に回したり、家族との旅行費用に充てたりすることができます。

保険は「一度入れば終わり」ではなく、スマートフォンのプランを見直すのと同じ感覚で、数年に一度チェックすべきものです。今の自分に本当に必要な保障を、最適な価格で手に入れましょう。

「自分一人で判断するのは不安」という方は、複数の保険会社を中立に比較できるショップや、FP（ファイナンシャルプランナー）の無料相談を活用してみるのも一つの正解です。客観的なアドバイスをもらうことで、自信を持って家計のスリム化を進められます。